環境保全型農業レポート > No.83 まだ続く土壌残留ディルドリンの作物吸収
記事一覧
  • No.219 日本農業のエネルギー消費構造 12/12/17
  • No.218 アメリカの有機農業者への金銭的直接支援の概要 12/12/16
  • No 217 道路に近い市街地で栽培された野菜の重金属濃度 12/11/26
  • No.216 未熟堆肥は作物の土壌からの重金属吸収を促進する? 12/11/25
  • No.215 全米有機プログラム(NOP)規則ハンドブック2012年版 12/11/24
  • No.214 ソイル・アソシエーションの有機施設栽培基準 12/10/26
  • No.213 イギリスではポリトンネルが禁止に? 12/10/25
  • No.212 EUの有機農業における家畜飼養密度と家畜ふん尿施用量の上限 12/09/24
  • No.211 有機と慣行農業による収量差をもたらしている要因 12/09/23
  • No.210 EU加盟国の有機農業に対する公的支援の概要 12/08/24
  • No.209 窒素安定同位体比は有機農産物の判別に使えるのか 12/07/20
  • No.208 デンマーク農業における窒素・リンの余剰量の削減 12/07/19
  • No.207 有機農業の理念と現実 12/07/02
  • No.206 EUが有機農業規則の問題点を点検 12/07/01
  • No.205 イングランドの農業者は持続可能な土壌管理の知識を十分持っているか 12/06/05
  • No.204 バイオ素材をベースにしたプラスチックの持続可能性評価 12/06/04
  • No.203 OECD加盟国における水質汚染 12/05/08
  • No.202 ヨーロッパの河川における水質汚染の動向 12/05/07
  • No.201 有機農産物の日本農林規格が改正 12/03/31
  • No.200 薬用石鹸成分,トリクロサンの生物への影響 12/03/30
  • No.199 EUにおけるバイオガス生産の現状と規制の現状 12/03/06
  • No.198 トウモロコシのエタノール蒸留粕の飼料価値と飼料供給に与える影響 12/03/05
  • No.197 コスト効果の高い余剰窒素削減政策は何か 12/02/01
  • No.196 世界の食料生産のための農地と水資源の現状と課題 12/01/31
  • No.195 福島県の農林地除染基本方針とその問題点 11/12/19
  • No.194 アメリカの養豚 ふん尿管理の動向 11/12/18
  • No.193 IAEA調査団(2011年10月)の最終報告書 11/11/24
  • No.192 岡山・香川両県から瀬戸内海への窒素とリンの負荷量 11/11/23
  • No.191 IAEA調査団(2011年10月)の予備報告書 11/10/31
  • No.190 放射能汚染事故時に如何に対処すべきか 11/10/12
  • No.189 農林水産省が農地土壌除染技術の成果を公表 11/10/11
  • No.188 アメリカの有機と慣行のリンゴ生産 11/09/20
  • No.187 有機JAS以外の有機農業の実態調査結果 11/08/22
  • No.186 カドミウム関係法律の改正とコメの濃度低減指針 11/08/21
  • No.185 イギリスが国土の生態系サービスを評価 11/08/20
  • No.184 西ヨーロッパと他国の農業生物多様性の概念の違い 11/07/21
  • No.183 中央農研が総合的雑草管理マニュアルを刊行 11/07/20
  • No.182 ビニールハウスは放射能をどの程度防げるのか 11/07/19
  • No.181 大気からの放射性核種の作物体沈着 11/06/13
  • No.180 放射性汚染土壌を下層に埋設する表層埋没プラウ 11/06/06
  • No.179 チェルノブイリ原子力発電所事故20年後のIAEA報告書 11/05/20
  • No.178 農薬の使用状況と残留状況調査の結果(国内産農産物) 11/04/19
  • No.177 キャッチクロップ導入と硝酸溶脱軽減効果 11/04/18
  • No.176 イギリスが世界の食料・農業の将来展望を刊行 11/04/17
  • No.175 2011年度から環境保全型農業実践者に支援金を直接支払い 11/03/28
  • No.174 経済不況は割高な環境保全農産物需要を抑制するのか 11/02/26
  • No.173 施設ギク農家の肥料投入行動とその技術的意識 11/02/25
  • No.172 世界の有機農業の現状(2) 11/01/14
  • No.171 OECDが日本の環境パフォーマンスをレビュー 11/01/13
  • No.170 有機JAS規格の改正論議が進行 10/12/23
  • No.169 都市農業は地下水の硝酸性窒素汚染を起こしていないか 10/12/22
  • No.168 アメリカで不耕起栽培が拡大中 10/12/21
  • No.167 アメリカが有機農業ハンドブック2010年秋版を刊行 10/12/03
  • No.166 EUが土壌生物多様性に関する報告書の第二弾を刊行 10/12/02
  • No.165 春先に深刻な農地の風食とその抑制策 10/11/04
  • No.164 家畜ふん堆肥製造過程での悪臭低減と窒素付加堆肥の製造 10/11/03
  • No.163 固液分離装置を用いた塩類濃度の低い乳牛ふん堆肥の製造 10/09/14
  • No.162 アジアではリン肥料の利用効率が低い 10/09/13
  • No.161 EUでは農地を良好な状態に保つのが直接支払の条件 10/08/26
  • No.160 OECD加盟国の農業環境問題に対する政策手法 10/08/25
  • No.159 ダイズ栽培輪換畑土壌の窒素肥沃度維持技術 10/07/20
  • No.158 アメリカが飼料への抗生物質添加禁止に動き出す 10/07/19
  • No.157 有機質肥料による養液栽培 10/06/22
  • No.156 EUが土壌生物の多様性に関する報告書を刊行 10/06/21
  • No.155 EUで土壌指令成立のめどたたず 10/06/20
  • No.154 全国の農耕地土壌図をインターネットで公開 10/05/27
  • No.153 EUのCAPに関する世論調査結果 10/05/26
  • No.152 農林水産省がGAPの共通基盤ガイドラインを策定 10/05/06
  • No.151 イギリスの有機質資材の施用実態 10/05/05
  • No.150 EUの第4回硝酸指令実施報告書 10/03/29
  • No.149 有機栽培水稲のLCAの試み 10/03/28
  • No.148 アメリカの有機食品の生産・販売・消費における最近の課題 10/03/04
  • No.147 アメリカの家畜ふん尿の状況 10/03/03
  • No.146 IPMを優先させたEUの農薬使用の枠組指令 10/02/01
  • No.145 甘い日本の農地への養分投入規制 10/01/31
  • No.144 欧米における農地へのリン投入規制の事例 09/12/28
  • No.143 米国が土壌くん蒸剤の安全使用強化に動き出す 09/12/27
  • No.142 英国の企業等の環境法令遵守支援ツール 09/11/28
  • No.141 米国が農薬ドリフト削減のためのラベル表示変更検討 09/11/27
  • No.140 農水省が米国有機農業法に基づく国内認証機関認定へ 09/10/31
  • No.139 家畜ふん堆肥窒素の新しい肥効評価方法 09/10/30
  • No.138 バイオ燃料作物の生産にどれだけの水が必要か 09/09/30
  • No.137 有機と慣行の農畜産物の栄養物含量に差はない 09/09/29
  • No.136 日本の輸入食品の残留動物用医薬品の概要 09/08/27
  • No.135 日本が輸入した農産物中の残留農薬の概要 09/08/26
  • No.134 日本の輸入食品監視統計の概要 09/08/25
  • No.133 アメリカ農務省が中国輸入食品の安全性を分析 09/08/24
  • No.132 黒ボク土のpHと可給態リン酸上昇が外来雑草を助長 09/08/03
  • No.131 施肥改善に対する意欲が不鮮明 09/08/02
  • No.130 イギリスが農業用資材に含まれる園芸用ピートを明確に表示するよう指示 09/06/26
  • No.129 国内でのナタネ栽培とバイオディーゼル生産の環境保全的意義は? 09/06/25
  • No.128 土壌の炭素ストックを高める農地の管理方法 09/05/26
  • No.127 意外に事故の多い石灰イオウ合剤 09/05/25
  • No.126 食品のカドミウム新基準値設定の動き 09/04/17
  • No.125 EUの水に関する世論調査 09/04/16
  • No.124 アメリカはエタノール蒸留穀物残渣の利用を研究 09/03/03
  • No.123 石灰質資材添加で家畜ふん堆肥の電気伝導度を下げる 09/03/02
  • No.122 イングランドが土・水・大気の優良農業規範を改正 09/02/17
  • No.121 イングランドが硝酸汚染防止規則を施行 09/02/16
  • No.120 カドミウム濃度の低い玄米とナスを生産する新技術 09/01/19
  • No.119 日本農業のエネルギー効率は先進国で最低クラス 09/01/18
  • No.118 家畜排泄物の利用促進を図る都道府県計画 08/12/12
  • No.117 鶏ふんのエネルギー利用とリンの回収 08/12/11
  • No.116 イギリスで農地系の野鳥が引き続き減少 08/11/26
  • No.115 世界の農業普及の流れ 08/11/25
  • No.114 OECDの指標でみた先進国農業の環境パフォーマンス 08/10/16
  • No.113 養豚場を除く畜産事業場からの排水規制が強化 08/10/15
  • No.112 望まれるリンの循環利用 08/09/16
  • No.111 人工衛星画像を利用した新しい世界の土地劣化情報 08/09/15
  • No.110 イギリス(イングランド)が自国の硝酸指令を強化 08/08/13
  • No.109 OECDがバイオ燃料の過熱に警鐘 08/08/12
  • No.108 農林水産省が8作物のIPM実践指標モデルを公表 08/08/11
  • No.107 「土壌管理のあり方に関する意見交換会」報告書 08/07/19
  • No.106 EU環境総局が土壌と気候変動に関する会合を主宰 08/07/18
  • No.105 EUとアメリカの農業環境政策の違い 08/07/17
  • No.104 超強力な生分解性プラスチック分解菌 08/06/03
  • No.103 ダイズの作付頻度を高めると土壌が硬くなる 08/06/02
  • No.102 農業がミシシッピー川の水と炭素の排出量を増やした 08/04/06
  • No.101 日本も農地土壌の炭素貯留機能を考慮 08/04/05
  • No.100 「今後の環境保全型農業に関する検討会」報告書 08/04/04
  • No.99 茨城県の「エコ農業茨城」構想 08/03/06
  • No.98 EUの生物多様性に関する世論調査 08/03/05
  • No.97 EUで土壌保護戦略指令案が合意に至らず 08/01/18
  • No.96 八郎潟を指定湖沼に追加 08/01/17
  • No.95 イギリスの下水汚泥の土壌影響に関する研究報告書 08/01/16
  • No.94 低濃度エタノールを用いた新しい土壌消毒法 07/12/19
  • No.93 飼料イネへの家畜ふん堆肥施用上の問題点 07/12/18
  • No.92 環境保全型農業に関する意識・意向調査結果 07/11/08
  • No.91 バイオ燃料製造拡大が農産物価格と環境に及ぼす影響 07/11/07
  • No.90 減農薬からIPMへ 07/10/11
  • No.89 中国における農業環境問題 07/10/10
  • No.88 ユーレップギャップがグローバルギャップに改称 07/10/09
  • No.87 超臨界水処理による家畜ふん尿のエネルギー利用技術 07/09/14
  • No.86 有機農業用家畜ふん堆肥の品質基準の必要性 07/09/04
  • No.85 気候緩和評価モデル 07/09/03
  • No.84 EUの第3回硝酸指令実施報告書 07/07/23
  • No.83 まだ続く土壌残留ディルドリンの作物吸収 07/05/31
  • No.82 EUREPGAP(ユーレップギャップ)の概要 07/05/30
  • No.81 農林水産省が基礎GAPを公表 07/04/28
  • No.80 抗生物質の代わりに茶葉で豚を飼育 07/04/27
  • No.79 MPSの環境にやさしい花の生産が日本でも開始 07/04/26
  • No.78 畜産事業所からの排水基準 07/04/25
  • No.77 日本での井戸水が原因の新生児メトヘモグロビン血症事例 07/03/26
  • No.76 有機農業の推進に関する基本的な方針(案) 07/03/25
  • No.75 家畜排泄物の利用の促進を図るための基本方針案 07/03/24
  • No.74 EUのLCAに基づいた環境政策 07/03/23
  • No.73 硝酸は人間に有毒ではない!? 07/02/15
  • No.72 形だけの農林水産省環境報告書2006 07/01/20
  • No.71 2005年度地下水の硝酸汚染の概要 07/01/19
  • No.70 「持続性の高い農業生産方式」の追加案 07/01/18
  • No.69 EUの環境および農業に関する世論調査結果 07/01/17
  • No.68 有機農業推進法が成立 06/12/17
  • No.67 野菜畑と河川底性動物との関係 06/12/16
  • No.66 EUの統合環境地理情報データベース 06/12/15
  • No.65 特別栽培農産物ガイドラインの一部改正案 06/12/14
  • No.64 亜鉛の排水基準が改正 06/12/13
  • No.63 コシヒカリへの地力窒素発現量予測 06/11/30
  • No.62 EUが農薬使用に関する戦略を提案 06/11/23
  • No.61 化学肥料の硝安も爆発物の材料 06/11/22
  • No.60 EUが「土壌保護戦略指令案」を提案 06/10/13
  • No.59 国内未登録除草剤残留牛ふん堆肥による障害 06/10/12
  • No.58 高塩類・高ECの家畜ふん堆肥への疑問 06/10/11
  • No.57 水稲有機農業の経済的な成立条件 06/10/10
  • No.56 キャベツおよびカンキツのIPM実践指標モデル案 06/09/10
  • No.55 環境にやさしいバラの生産技術 06/09/09
  • No.54 対象範囲の狭い「農地・水・環境保全向上対策」 06/08/12
  • No.53 朝取りホウレンソウは硝酸含量が高い 06/08/11
  • No.52 イギリスの食品保証制度 06/08/10
  • No.51 イギリスの葉菜類の硝酸含量調査結果 06/08/09
  • No.50 食品のカドミウム規制に終止符! 06/07/14
  • No.49 日射制御型拍動自動灌水装置の開発 06/07/13
  • No.48 EUでは農業が水質汚染の主因 06/07/12
  • No.47 花き生産における国際環境認証プログラム:MPS 06/06/15
  • No.46 アメリカ 耕地からの土壌侵食の実態 06/06/14
  • No.45 コンニャク根腐病対策の新展開 06/06/13
  • No.44 ヘアリーベッチ栽培に補助金を交付 06/05/11
  • No.43 亜鉛の基準に関する動き 06/05/10
  • No.42 食品中カドミウムの国際基準案最終段階 06/05/09
  • No.41 長崎県版GAP(適正農業規範) 06/04/06
  • No.40 イギリスの農薬使用規範 06/04/05
  • No.39 成分表示と消費者の価格許容調査 06/03/15
  • No.38 環境保全に関する意識・意向調査結果 06/03/14
  • No.37 福島県の「環境にやさしい農業」 06/02/27
  • No.36 流出水への監視強化へ 06/02/26
  • No.35 持続農業法施行規則の一部改正 06/02/25
  • No.34 欧州の水系汚染対策 06/02/24
  • No.33 家畜ふん堆肥施用量計算ソフト 06/01/19
  • No.32 JAS規格が一部改正 06/01/18
  • No.31 残留農薬ポジティブリスト制度の導入 06/01/17
  • No.30 EUの農業環境支払事務の会計監査 05/11/29
  • No.29 有機畜産関連の日本農林規格告知 05/11/28
  • No.28 牛ふん堆肥によるコシヒカリ栽培技術 05/11/08
  • No.27 福岡県「農の恵み事業」 05/11/07
  • No.26 フードチェーン・アプローチ 05/09/23
  • No.25 輪換畑ダイズ収量低下の原因 05/09/22
  • No.24 有機農業に対する政府の取組姿勢 05/09/21
  • No.23 定植前リン酸苗施用法 05/08/31
  • No.22 輸入蓄養マグロのダイオキシン類濃度 05/08/30
  • No.21 フード・マイル計算の難しさ 05/08/29
  • No.20 続・コメのカドミウム基準情報 05/07/26
  • No.19 殺菌剤耐性いもち病菌の出現 05/07/25
  • No.18 総合的病害虫・雑草管理(IPM)実践指針案 05/07/23
  • No.17 精米カドミウム含量の動向 05/05/19
  • No.16 家畜ふん堆肥中の抗生物質耐性菌 05/05/18
  • No.15 水田の汚濁物質排出量 05/05/17
  • No.14 北海道「遺伝子組換え」条例 05/04/21
  • No.13 北海道「食の安全・安心条例」 05/04/20
  • No.12 「農業生産活動規範」とは 05/04/19
  • No.11 湖沼の水質保全はどうなる 05/04/18
    以前の記事一覧

  • No.83 まだ続く土壌残留ディルドリンの作物吸収

    ●有機塩素系殺虫剤の禁止から30年を経てなお

     DDT,アルドリン,ディルドリンなどの農薬は,地上部の害虫に加え,ケラ,タネバエなどの土壌害虫の防除にかつて盛んに施用された。塩素を含んだ殺虫剤は土壌微生物に分解されにくく,その殺虫効果が長続きして,土壌,特に畑土壌に長期残留し,作物に吸収されて農産物の安全性を損なうとともに,食物連鎖を通じて生体濃縮されて野生生物の繁殖などに深刻な影響を与えた。

     日本では,1968年にクロルデン,1971年にγ-BHCとDDTが販売禁止になって農薬登録が失効した。アルドリン,エンドリン,ディルドリンなどのドリン剤は,1971年に樹木や一部果樹を除く一般農作物への使用が禁止され,1975年に販売が全面禁止されて,農薬登録が失効した。また,ヘプタクロルは1975年に販売が禁止されて農薬登録が失効した。

     禁止から30年以上が経過しているのに,なお野菜から基準値以上の濃度で有機塩素系殺虫剤が検出されるケースが散見されている。なかでもディルドリン(アルドリンも土壌中で徐々に酸化されてディルドリンに変化して長期残留する)が野菜から検出された事例はしばしば以下に述べるように報告されている。2007年1月に公表された環境省の2005年度の残留性有機汚染物質調査結果でも,日本の野生生物,水質・底質,大気から,低レベルながらドリン剤が検出されている(環境省(2007) 平成17年度POPsモニタリング調査結果.)。また,2006年9月に北海道産のカボチャからヘプタクロルが検出されたことが報道された。

    ●現在における土壌残留の実態

     野菜からディルドリンが検出されたことが,最近でもときどき報道されている。例えば,2002年7月に東京都で生産されたキュウリから残留基準値を超えるディルドリンが検出され,東京都農林総合研究センターは,2002年秋に東京都の農地土壌とキュウリの残留実態を詳細に調査した。この結果は研究論文としても刊行されている(橋本良子(2005) 東京都の農地土壌およびキュウリにおけるディルドリンの残留実態(英文).日本農薬学会誌.30: 397-402 )。

     農地814か所の深さ0〜15 cmの土壌を採取して,3種のドリン剤濃度を分析した。アルドリンはどの土壌試料からも検出されず,エンドリンは3つの試料から検出されただけであったが,ディルドリンは85の試料(10.4%)から検出され,ディルドリンの長期残留が注目された。ディルドリン濃度は,検出された土壌試料の95%で0.5 ppm以下であったが,最も高い濃度は2.6 ppmに達した。

     そして,ドリン剤を吸収しやすいとされているキュウリの果実を圃場から採取した。採用した分析法での検出限界の0.01 ppmを超えるディルドリンが検出されたのは,試料総数330のうちの12試料(3.6%)で,その濃度は0.02〜0.1 ppmに達した。キュウリ果実でのディルドリンの残留基準値は0.02 ppmなので,これらのキュウリ果実は販売できない。

    ●野菜によるディルドリン吸収特性の違い

     作物の種類によって,土壌に残留しているディルドリンの吸収能がかなり異なる。この点について調べた4つの実験結果まとめて表1に示す。研究によって若干の違いがあるが,収穫部位のディルドリン濃度が高い作物は,ニンジン,ゴボウ,ジャガイモなどの根菜類・塊茎作物や,キュウリやカボチャなどである。他方,キュウリやカボチャを除く果菜類や葉菜類中の濃度は低くなっている。

     ただし,ダイコン,ホウレンソウ,ネギ,ダイズなどでの濃度は実験によってかなりの幅を示している。その原因の1つとして実験に使用した土壌の違いが考えられ,土壌有機物含量の高い土壌ほど吸収濃度が低くなる。

    ●対策技術

     東京都農林総合研究センターによる畑土壌におけるディルドリンの深さ別分布を調べた結果によると,不耕起の畑で30 cm,深耕した畑で70 cmの深さまでディルドリンが検出された(橋本良子,2005)。残留ディルドリンの吸収を多少抑制する土壌管理技術が既に開発されているが,野菜の根は1 m下にまで伸びるので,深さ1 mまでの土層を改良することが必要になる。それには莫大な経費がかかる。このため,残留量の多い土壌では,従来からディルドリンを吸収しやすい野菜の代わりに,吸収しにくい野菜を栽培してきた。

     しかし,農家としては多少ディルドリンが残留している土壌でも,ディルドリンを吸収しやすい作物を安全に生産できることが望まれる。

     群馬県農業試験場(現群馬県農業技術センター)はかつてキュウリのディルドリン濃度を調べたときに,夏秋作よりも春夏作のキュウリのディルドリン濃度が高いことを認めた。農家の聞き取りから,夏秋作は自根キュウリなのに対して,春夏作ではカボチャ(「黒ダネ」,「鉄カブト」)を台木とする接ぎ木キュウリであることが判明し,台木がディルドリンの吸収に大きく影響することを推定した。そこで,9種類のウリ科植物を台木にした接ぎ木キュウリを栽培し,シロウリ,ダイヒョウタン,ユウガオを台木にすると,自根キュウリよりも,ディルドリン濃度が低くなることを認めた。そして,接ぎ木のしやすさなどの点からユウガオが有望であるとした(須田鉄弥・岩田直記・山田要(1976)ウリ科植物を接ぎ木台木としたキュウリによる土壌中のドリン剤の吸収.日本農薬学会誌.1: 59-63)。

     最近,キュウリの接ぎ木とディルドリンの吸収能の関係が改めて検討された(大谷卓・清家伸康(2006) 接木キュウリのディルドリンおよびエンドリン吸収に及ぼす台木と穂木の影響比較(英文).日本農薬学会誌.31: 316-321),(ディルドリンを吸収しにくいカボチャ台木を用いてキュウリ果実中の残留濃度を低減(2007)平成18年度研究成果情報.第23集.農業環境技術研究所)。

     まず,キュウリ栽培で一般的に使用されている台木用カボチャ10品種と穂木用キュウリ23品種をそれぞれ単独に栽培して,茎葉部のディルドリン濃度を比較し,台木と穂木とも品種によって吸収能に2〜3倍の差があることを認めた。

     次いで,吸収能の異なる台木用カボチャ2品種と穂木用キュウリ2品種について,6通り組合せの接ぎ木キュウリを作成し,ディルドリン汚染土壌で栽培した。キュウリ果実中のディルドリン濃度は,穂木品種よりも台木品種の影響を強く受けた。吸収能の低い品種の「ゆうゆう一輝黒タイプ」を台木にすると,吸収能の高い品種を台木にした場合よりも,キュウリ果実中のディルドリン濃度が30〜50%低減した。なかでも台木に「ゆうゆう一輝黒タイプ」,穂木に「夏ばやし」を用いた接ぎ木では,汚染された褐色低地土の場合,果実中のディルドリン濃度が残留基準の0.02 ppm以下に低下した(図1)。  この結果は接ぎ木によって汚染土壌でもキュウリの栽培が可能になると期待させるものである。

     ☆農薬の流出・分解・影響についての農業技術大系の記事 → 検索

    (c) Rural Culture Association All Rights Reserved.