環境保全型農業レポート > No.55 環境にやさしいバラの生産技術
記事一覧
  • No.219 日本農業のエネルギー消費構造 12/12/17
  • No.218 アメリカの有機農業者への金銭的直接支援の概要 12/12/16
  • No 217 道路に近い市街地で栽培された野菜の重金属濃度 12/11/26
  • No.216 未熟堆肥は作物の土壌からの重金属吸収を促進する? 12/11/25
  • No.215 全米有機プログラム(NOP)規則ハンドブック2012年版 12/11/24
  • No.214 ソイル・アソシエーションの有機施設栽培基準 12/10/26
  • No.213 イギリスではポリトンネルが禁止に? 12/10/25
  • No.212 EUの有機農業における家畜飼養密度と家畜ふん尿施用量の上限 12/09/24
  • No.211 有機と慣行農業による収量差をもたらしている要因 12/09/23
  • No.210 EU加盟国の有機農業に対する公的支援の概要 12/08/24
  • No.209 窒素安定同位体比は有機農産物の判別に使えるのか 12/07/20
  • No.208 デンマーク農業における窒素・リンの余剰量の削減 12/07/19
  • No.207 有機農業の理念と現実 12/07/02
  • No.206 EUが有機農業規則の問題点を点検 12/07/01
  • No.205 イングランドの農業者は持続可能な土壌管理の知識を十分持っているか 12/06/05
  • No.204 バイオ素材をベースにしたプラスチックの持続可能性評価 12/06/04
  • No.203 OECD加盟国における水質汚染 12/05/08
  • No.202 ヨーロッパの河川における水質汚染の動向 12/05/07
  • No.201 有機農産物の日本農林規格が改正 12/03/31
  • No.200 薬用石鹸成分,トリクロサンの生物への影響 12/03/30
  • No.199 EUにおけるバイオガス生産の現状と規制の現状 12/03/06
  • No.198 トウモロコシのエタノール蒸留粕の飼料価値と飼料供給に与える影響 12/03/05
  • No.197 コスト効果の高い余剰窒素削減政策は何か 12/02/01
  • No.196 世界の食料生産のための農地と水資源の現状と課題 12/01/31
  • No.195 福島県の農林地除染基本方針とその問題点 11/12/19
  • No.194 アメリカの養豚 ふん尿管理の動向 11/12/18
  • No.193 IAEA調査団(2011年10月)の最終報告書 11/11/24
  • No.192 岡山・香川両県から瀬戸内海への窒素とリンの負荷量 11/11/23
  • No.191 IAEA調査団(2011年10月)の予備報告書 11/10/31
  • No.190 放射能汚染事故時に如何に対処すべきか 11/10/12
  • No.189 農林水産省が農地土壌除染技術の成果を公表 11/10/11
  • No.188 アメリカの有機と慣行のリンゴ生産 11/09/20
  • No.187 有機JAS以外の有機農業の実態調査結果 11/08/22
  • No.186 カドミウム関係法律の改正とコメの濃度低減指針 11/08/21
  • No.185 イギリスが国土の生態系サービスを評価 11/08/20
  • No.184 西ヨーロッパと他国の農業生物多様性の概念の違い 11/07/21
  • No.183 中央農研が総合的雑草管理マニュアルを刊行 11/07/20
  • No.182 ビニールハウスは放射能をどの程度防げるのか 11/07/19
  • No.181 大気からの放射性核種の作物体沈着 11/06/13
  • No.180 放射性汚染土壌を下層に埋設する表層埋没プラウ 11/06/06
  • No.179 チェルノブイリ原子力発電所事故20年後のIAEA報告書 11/05/20
  • No.178 農薬の使用状況と残留状況調査の結果(国内産農産物) 11/04/19
  • No.177 キャッチクロップ導入と硝酸溶脱軽減効果 11/04/18
  • No.176 イギリスが世界の食料・農業の将来展望を刊行 11/04/17
  • No.175 2011年度から環境保全型農業実践者に支援金を直接支払い 11/03/28
  • No.174 経済不況は割高な環境保全農産物需要を抑制するのか 11/02/26
  • No.173 施設ギク農家の肥料投入行動とその技術的意識 11/02/25
  • No.172 世界の有機農業の現状(2) 11/01/14
  • No.171 OECDが日本の環境パフォーマンスをレビュー 11/01/13
  • No.170 有機JAS規格の改正論議が進行 10/12/23
  • No.169 都市農業は地下水の硝酸性窒素汚染を起こしていないか 10/12/22
  • No.168 アメリカで不耕起栽培が拡大中 10/12/21
  • No.167 アメリカが有機農業ハンドブック2010年秋版を刊行 10/12/03
  • No.166 EUが土壌生物多様性に関する報告書の第二弾を刊行 10/12/02
  • No.165 春先に深刻な農地の風食とその抑制策 10/11/04
  • No.164 家畜ふん堆肥製造過程での悪臭低減と窒素付加堆肥の製造 10/11/03
  • No.163 固液分離装置を用いた塩類濃度の低い乳牛ふん堆肥の製造 10/09/14
  • No.162 アジアではリン肥料の利用効率が低い 10/09/13
  • No.161 EUでは農地を良好な状態に保つのが直接支払の条件 10/08/26
  • No.160 OECD加盟国の農業環境問題に対する政策手法 10/08/25
  • No.159 ダイズ栽培輪換畑土壌の窒素肥沃度維持技術 10/07/20
  • No.158 アメリカが飼料への抗生物質添加禁止に動き出す 10/07/19
  • No.157 有機質肥料による養液栽培 10/06/22
  • No.156 EUが土壌生物の多様性に関する報告書を刊行 10/06/21
  • No.155 EUで土壌指令成立のめどたたず 10/06/20
  • No.154 全国の農耕地土壌図をインターネットで公開 10/05/27
  • No.153 EUのCAPに関する世論調査結果 10/05/26
  • No.152 農林水産省がGAPの共通基盤ガイドラインを策定 10/05/06
  • No.151 イギリスの有機質資材の施用実態 10/05/05
  • No.150 EUの第4回硝酸指令実施報告書 10/03/29
  • No.149 有機栽培水稲のLCAの試み 10/03/28
  • No.148 アメリカの有機食品の生産・販売・消費における最近の課題 10/03/04
  • No.147 アメリカの家畜ふん尿の状況 10/03/03
  • No.146 IPMを優先させたEUの農薬使用の枠組指令 10/02/01
  • No.145 甘い日本の農地への養分投入規制 10/01/31
  • No.144 欧米における農地へのリン投入規制の事例 09/12/28
  • No.143 米国が土壌くん蒸剤の安全使用強化に動き出す 09/12/27
  • No.142 英国の企業等の環境法令遵守支援ツール 09/11/28
  • No.141 米国が農薬ドリフト削減のためのラベル表示変更検討 09/11/27
  • No.140 農水省が米国有機農業法に基づく国内認証機関認定へ 09/10/31
  • No.139 家畜ふん堆肥窒素の新しい肥効評価方法 09/10/30
  • No.138 バイオ燃料作物の生産にどれだけの水が必要か 09/09/30
  • No.137 有機と慣行の農畜産物の栄養物含量に差はない 09/09/29
  • No.136 日本の輸入食品の残留動物用医薬品の概要 09/08/27
  • No.135 日本が輸入した農産物中の残留農薬の概要 09/08/26
  • No.134 日本の輸入食品監視統計の概要 09/08/25
  • No.133 アメリカ農務省が中国輸入食品の安全性を分析 09/08/24
  • No.132 黒ボク土のpHと可給態リン酸上昇が外来雑草を助長 09/08/03
  • No.131 施肥改善に対する意欲が不鮮明 09/08/02
  • No.130 イギリスが農業用資材に含まれる園芸用ピートを明確に表示するよう指示 09/06/26
  • No.129 国内でのナタネ栽培とバイオディーゼル生産の環境保全的意義は? 09/06/25
  • No.128 土壌の炭素ストックを高める農地の管理方法 09/05/26
  • No.127 意外に事故の多い石灰イオウ合剤 09/05/25
  • No.126 食品のカドミウム新基準値設定の動き 09/04/17
  • No.125 EUの水に関する世論調査 09/04/16
  • No.124 アメリカはエタノール蒸留穀物残渣の利用を研究 09/03/03
  • No.123 石灰質資材添加で家畜ふん堆肥の電気伝導度を下げる 09/03/02
  • No.122 イングランドが土・水・大気の優良農業規範を改正 09/02/17
  • No.121 イングランドが硝酸汚染防止規則を施行 09/02/16
  • No.120 カドミウム濃度の低い玄米とナスを生産する新技術 09/01/19
  • No.119 日本農業のエネルギー効率は先進国で最低クラス 09/01/18
  • No.118 家畜排泄物の利用促進を図る都道府県計画 08/12/12
  • No.117 鶏ふんのエネルギー利用とリンの回収 08/12/11
  • No.116 イギリスで農地系の野鳥が引き続き減少 08/11/26
  • No.115 世界の農業普及の流れ 08/11/25
  • No.114 OECDの指標でみた先進国農業の環境パフォーマンス 08/10/16
  • No.113 養豚場を除く畜産事業場からの排水規制が強化 08/10/15
  • No.112 望まれるリンの循環利用 08/09/16
  • No.111 人工衛星画像を利用した新しい世界の土地劣化情報 08/09/15
  • No.110 イギリス(イングランド)が自国の硝酸指令を強化 08/08/13
  • No.109 OECDがバイオ燃料の過熱に警鐘 08/08/12
  • No.108 農林水産省が8作物のIPM実践指標モデルを公表 08/08/11
  • No.107 「土壌管理のあり方に関する意見交換会」報告書 08/07/19
  • No.106 EU環境総局が土壌と気候変動に関する会合を主宰 08/07/18
  • No.105 EUとアメリカの農業環境政策の違い 08/07/17
  • No.104 超強力な生分解性プラスチック分解菌 08/06/03
  • No.103 ダイズの作付頻度を高めると土壌が硬くなる 08/06/02
  • No.102 農業がミシシッピー川の水と炭素の排出量を増やした 08/04/06
  • No.101 日本も農地土壌の炭素貯留機能を考慮 08/04/05
  • No.100 「今後の環境保全型農業に関する検討会」報告書 08/04/04
  • No.99 茨城県の「エコ農業茨城」構想 08/03/06
  • No.98 EUの生物多様性に関する世論調査 08/03/05
  • No.97 EUで土壌保護戦略指令案が合意に至らず 08/01/18
  • No.96 八郎潟を指定湖沼に追加 08/01/17
  • No.95 イギリスの下水汚泥の土壌影響に関する研究報告書 08/01/16
  • No.94 低濃度エタノールを用いた新しい土壌消毒法 07/12/19
  • No.93 飼料イネへの家畜ふん堆肥施用上の問題点 07/12/18
  • No.92 環境保全型農業に関する意識・意向調査結果 07/11/08
  • No.91 バイオ燃料製造拡大が農産物価格と環境に及ぼす影響 07/11/07
  • No.90 減農薬からIPMへ 07/10/11
  • No.89 中国における農業環境問題 07/10/10
  • No.88 ユーレップギャップがグローバルギャップに改称 07/10/09
  • No.87 超臨界水処理による家畜ふん尿のエネルギー利用技術 07/09/14
  • No.86 有機農業用家畜ふん堆肥の品質基準の必要性 07/09/04
  • No.85 気候緩和評価モデル 07/09/03
  • No.84 EUの第3回硝酸指令実施報告書 07/07/23
  • No.83 まだ続く土壌残留ディルドリンの作物吸収 07/05/31
  • No.82 EUREPGAP(ユーレップギャップ)の概要 07/05/30
  • No.81 農林水産省が基礎GAPを公表 07/04/28
  • No.80 抗生物質の代わりに茶葉で豚を飼育 07/04/27
  • No.79 MPSの環境にやさしい花の生産が日本でも開始 07/04/26
  • No.78 畜産事業所からの排水基準 07/04/25
  • No.77 日本での井戸水が原因の新生児メトヘモグロビン血症事例 07/03/26
  • No.76 有機農業の推進に関する基本的な方針(案) 07/03/25
  • No.75 家畜排泄物の利用の促進を図るための基本方針案 07/03/24
  • No.74 EUのLCAに基づいた環境政策 07/03/23
  • No.73 硝酸は人間に有毒ではない!? 07/02/15
  • No.72 形だけの農林水産省環境報告書2006 07/01/20
  • No.71 2005年度地下水の硝酸汚染の概要 07/01/19
  • No.70 「持続性の高い農業生産方式」の追加案 07/01/18
  • No.69 EUの環境および農業に関する世論調査結果 07/01/17
  • No.68 有機農業推進法が成立 06/12/17
  • No.67 野菜畑と河川底性動物との関係 06/12/16
  • No.66 EUの統合環境地理情報データベース 06/12/15
  • No.65 特別栽培農産物ガイドラインの一部改正案 06/12/14
  • No.64 亜鉛の排水基準が改正 06/12/13
  • No.63 コシヒカリへの地力窒素発現量予測 06/11/30
  • No.62 EUが農薬使用に関する戦略を提案 06/11/23
  • No.61 化学肥料の硝安も爆発物の材料 06/11/22
  • No.60 EUが「土壌保護戦略指令案」を提案 06/10/13
  • No.59 国内未登録除草剤残留牛ふん堆肥による障害 06/10/12
  • No.58 高塩類・高ECの家畜ふん堆肥への疑問 06/10/11
  • No.57 水稲有機農業の経済的な成立条件 06/10/10
  • No.56 キャベツおよびカンキツのIPM実践指標モデル案 06/09/10
  • No.55 環境にやさしいバラの生産技術 06/09/09
  • No.54 対象範囲の狭い「農地・水・環境保全向上対策」 06/08/12
  • No.53 朝取りホウレンソウは硝酸含量が高い 06/08/11
  • No.52 イギリスの食品保証制度 06/08/10
  • No.51 イギリスの葉菜類の硝酸含量調査結果 06/08/09
  • No.50 食品のカドミウム規制に終止符! 06/07/14
  • No.49 日射制御型拍動自動灌水装置の開発 06/07/13
  • No.48 EUでは農業が水質汚染の主因 06/07/12
  • No.47 花き生産における国際環境認証プログラム:MPS 06/06/15
  • No.46 アメリカ 耕地からの土壌侵食の実態 06/06/14
  • No.45 コンニャク根腐病対策の新展開 06/06/13
  • No.44 ヘアリーベッチ栽培に補助金を交付 06/05/11
  • No.43 亜鉛の基準に関する動き 06/05/10
  • No.42 食品中カドミウムの国際基準案最終段階 06/05/09
  • No.41 長崎県版GAP(適正農業規範) 06/04/06
  • No.40 イギリスの農薬使用規範 06/04/05
  • No.39 成分表示と消費者の価格許容調査 06/03/15
  • No.38 環境保全に関する意識・意向調査結果 06/03/14
  • No.37 福島県の「環境にやさしい農業」 06/02/27
  • No.36 流出水への監視強化へ 06/02/26
  • No.35 持続農業法施行規則の一部改正 06/02/25
  • No.34 欧州の水系汚染対策 06/02/24
  • No.33 家畜ふん堆肥施用量計算ソフト 06/01/19
  • No.32 JAS規格が一部改正 06/01/18
  • No.31 残留農薬ポジティブリスト制度の導入 06/01/17
  • No.30 EUの農業環境支払事務の会計監査 05/11/29
  • No.29 有機畜産関連の日本農林規格告知 05/11/28
  • No.28 牛ふん堆肥によるコシヒカリ栽培技術 05/11/08
  • No.27 福岡県「農の恵み事業」 05/11/07
  • No.26 フードチェーン・アプローチ 05/09/23
  • No.25 輪換畑ダイズ収量低下の原因 05/09/22
  • No.24 有機農業に対する政府の取組姿勢 05/09/21
  • No.23 定植前リン酸苗施用法 05/08/31
  • No.22 輸入蓄養マグロのダイオキシン類濃度 05/08/30
  • No.21 フード・マイル計算の難しさ 05/08/29
  • No.20 続・コメのカドミウム基準情報 05/07/26
  • No.19 殺菌剤耐性いもち病菌の出現 05/07/25
  • No.18 総合的病害虫・雑草管理(IPM)実践指針案 05/07/23
  • No.17 精米カドミウム含量の動向 05/05/19
  • No.16 家畜ふん堆肥中の抗生物質耐性菌 05/05/18
  • No.15 水田の汚濁物質排出量 05/05/17
  • No.14 北海道「遺伝子組換え」条例 05/04/21
  • No.13 北海道「食の安全・安心条例」 05/04/20
  • No.12 「農業生産活動規範」とは 05/04/19
  • No.11 湖沼の水質保全はどうなる 05/04/18
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  • No.55 環境にやさしいバラの生産技術

    滋賀県の排液量対応型養液循環利用少量土壌培地耕

    ●研究の背景

     花きには環境に多量の養分を排出しながら生産されているものが少なくない。例えば,土耕栽培のバラでは,土壌中の硝酸性窒素濃度を100〜150 mg/kg,有効態リン酸を300〜600 mg/kgに維持することが栽培基準となっている(加藤俊博 (1998) バラ(施肥技術).農業技術大系.土壌施肥編.第6-2巻 作物別施肥技術.p.技術438-14〜438-25)。土耕栽培で,これほど高濃度の培養液をかけ流して地下浸透させれば,地下水の硝酸性窒素が環境基準の10 mg/Lを簡単に超えてしまう。こうしたダーティな花き生産を是正するために,オランダで始まった国際環境認証プログラムのMPSが日本でも開始された(環境保全型農業レポート.No.47 )。

     バラ生産の約半分はロックウールを利用した養液栽培となっている。この生産方式でも,従来培養液をかけ流していたが,最近,培養液を循環させるとともに,不足した養分を補給して,廃液を出さない生産技術が開発されている【例えば,静岡県農業試験場 (2005) 廃液の出ないバラの2系統循環式養液栽培.平成16年度研究成果情報.:広島県農業技術センター (2004) 切り花バラのロックウール栽培における排液の循環再利用.平成15年度研究成果情報.】。

     しかし,ロックウール方式では,生産コストが高く,培養液をかけ流す生産方式でも4年目にはバラの収量や品質が低下するなどの問題がある上に,培養液を循環・補給する方式では静岡県の場合,1年以上継続すると,収量がやや減少するといった問題がある。

    ●少量土壌培地耕

     滋賀県はロックウールでなく,少量土壌培地耕をベースにして,養液を循環させるバラの生産方式を開発した。少量土壌培地耕は当初,果菜類用に滋賀県農業試験場(当時)で開発されたものである。かつて果菜類をロックウールによって養液栽培した際に,生産コストが高い上に,生理障害によって長期の生産が難しいことが問題になった。たまたまロックウールマットの上に施設内の土壌を載せたところ,キュウリの生育が著しく改善したことがきっかけとなって,土壌を培地にした養液栽培の開発が試みられた。板で幅24?,高さ12?の槽を作り,内側にビニールフィルムやポリオレフィン系フィルム(POフィルム)などを敷いて,底に3?の厚さでモミガラ,その上に7?の厚さで土壌を充填する。土壌は病気の心配がなく、腐植が比較的多い水田土壌(表土)を用いる。底板の中央に30〜50?間隔で穴を開け,チューブを差し込んで排水穴とする。土壌表面から培養系を潅水して,排液を下に設けた雨樋で回収しながら,培養液を循環利用する(図1)。

     この方式では農家が自分で調達できる資材を用いて装置を組み立てられるので,コストを低くでき,土壌の緩衝能によって生理障害が出にくく,長期の生産が可能で,しかも,通常の養液栽培と同様に省力管理が可能なため,果菜類を中心に滋賀県では急速に普及した【(1)滋賀県農業技術振興センター:果菜類の少量土壌培地耕技術について.,(2)岡本将宏 (1995) 少量土壌培地耕の肥培管理.農業技術大系.土壌施肥編.第6-1巻 作物別施肥技術.p技術124-1-8〜124-1-12.農文協】。

        
    

    ●バラの排液量対応型養液循環利用少量土壌培地耕

     バラの排液量対応型養液循環利用少量土壌培地耕では,まず少量土壌培地耕によるバラの栽培技術が作られ,その後に排液を循環利用する排液量対応型養液循環利用少量土壌培地耕が開発された。その概要は次の資料などで公開されている。

    バラの少量土壌培地耕については,

    (1)野村 衛・臼居仁司 (2003) バラの少量土壌培地耕技術の確立.滋賀県農業技術振興センター平成14年度主要な研究成果.

    (2)臼居仁司・野村 衛 (2003) バラの少量土壌培地耕技術の確立(第1報).培地,苗,仕立て法の検討.滋賀県農業総合センター農業試験場研究報告.43: 23-32.

    (3)臼居仁司 (2004) 少量土壌培地耕.農業技術体系.花卉編.第7巻バラ(養液栽培).p.512-12〜512-21.農文協

     排液量対応型養液循環利用少量土壌培地耕については,

    (4)田口友朗・臼居仁司 (2006) 廃液を出さない環境にやさしいバラの養液循環方式における生産性とコスト削減効果.滋賀県農業技術振興センター平成17年度主要な研究成果.

        
    

     培地容器は,バラでも図1の果菜用に考案された木製槽で良いが,発砲スチロール製のプランターで,カーネーション用に開発された1条植え用(バラの場合は4〜5株)や2条用(バラの場合は8株程度)プランターが安価で,移動もできて便利なので推奨されている。側面底部に排水穴が6カ所設置されている。培地は図1のように土壌とモミガラでも良いが,ヤシがら繊維(ココピートなど)や炭化杉皮バークなどを20〜30%混和した水田土壌を,1株当たり1.5〜2 L充填する。水田土壌を使用するのは病原菌がいないからであるが,一方で粘質で排水性や通気性が悪いため,粗大有機物を混和して物理性を改善しておく。栽培にあたっては,プランターや木製槽をベンチの上に設置する(図2)。

     養液供給装置は養液栽培のものをそのまま使える。養液栽培用装置を自分で組み立てる場合は,ECコントローラや液肥混入機を含め,30〜45万円でできる。ただし,排液量対応で循環利用する制御装置は市販されていないので,自分で組み立てることになる。その費用は18〜25万円かかる(田口・臼居,2006)。養液は市販のロックウール耕用の配合肥料や単肥混合肥料を用いて,ECを1.0〜1.2 dS/m,pHを6.0に調節する。ロックウールの場合と同様に,'ローテローゼ'などのスタンダード品種では接ぎ木苗,'リトルマーベル'などのスプレー品種では挿し木苗が適している。養液の灌水量は季節によって変化させ,培地容器をベンチに載せた場合,1日に1株当たり400〜800 mlを6〜10回に分けて灌水する(1回の給液時間は3〜5分程度)。

     灌水量の20%程度が余剰になって排出される。収集した排液2に対して新液8の割合で混合して,次の灌水に使用する。給液量はタイマー設定のかけ流しの場合の76%ですみ,新液量はその8割ですむので,かけ流しの場合に比べて肥料コストを約4割削減できる(田口・臼居,2006)。生産も,少なくとも4年間(実験を行ったのは4年間だが,実際にはより長期に栽培可能)は塩類集積や土壌病害の蔓延もなく安定し,バラの生産量や品質も安定している。最終的に栽培を終了する際には,排液を他の作物の肥料として土壌に施用すれば良い。環境を汚染せずに安定生産を実現した,優れた技術である。

    ●近畿中国四国農業研究協議会賞「普及・技術賞」を受賞

     滋賀県農業技術振興センターの開発した少量土壌培地耕は野菜を始め,花きにも応用され,滋賀県では既に養液栽培の主体となっている。少量土壌培地耕が急速に普及した陰には,農業普及員がこの技術を高く評価して積極的に普及に努力したことがある。バラの少量土壌培地耕についても,普及員から,(1)土壌で高品質・省力栽培のアーチングやハイラック仕立てができる,(2)灌水・施肥の省力化が図れる,(3)養液管理はロックウール耕より融通が利く,(4)ロックウール耕に比べて設備費が低コスト,(5)培地が土壌なので容易に廃棄処分できる点が評価されている(蓮川博之:急増するバラの少量土壌培地耕を考える〜東近江地域での取り組みから.普及情報しが.2004年春号 )。

     少量土壌培地耕は技術的に優れ,かつ,農家に広く普及した実績が評価されて,2006年2月に,滋賀県農業技術振興センターは,「野菜・花きの少量土壌培地耕栽培技術の開発」によって,第1回近畿中国四国農業研究協議会賞 「普及・技術賞」を受賞した。

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